体外受精の成功率はどのぐらい?年齢ごとの妊娠率・出産率を紹介
体外受精の成功率はどのぐらい?年齢ごとの妊娠率・出産率を紹介

2018/06/12

体外受精の成功率はどのぐらい?年齢ごとの妊娠率・出産率を紹介

妊活について考える中で、不妊治療、特に体外受精の成功率はどの程度なのか気になりませんか?
妊活にもいろいろあり、体外受精は最後の手段のように思っているけれど、実は早い方が良いのかもしれない、と感じている方もいるでしょう。

今回は、体外受精の成功率を始め、体外受精の基礎知識や費用について説明します。
体外受精の現状を知り、不妊治療をする中でいつ体外受精を試みた方が良いのかを考える材料のひとつとして参考にしてください。

監修者:大塚真紀(医師、医学博士)

体外受精の基礎知識

  • 体外受精とは、その名の通り精子と卵子を体内から取り出して、体の外で受精させる治療法です。そして受精卵を、ある程度安定するまで培養したのち、女性の体内に戻して妊娠につなげます。体外受精を成功させるための要因はいろいろありますが、中でも妊娠に適した状態に成熟した卵子をいかにタイミング良く採取するかということも重要な要素です。

  • 成熟した卵子をタイミング良く採卵するため、現在では薬剤によって成熟した卵子を多く作り、排卵時期もある程度コントロールする「刺激周期」による体外受精が主流となっています。

  • 受精の方法には2種類あります。卵子に精子をかけて自然な受精を待つ方法と、顕微鏡を使って精子を直接卵子に注入する方法(顕微授精)です。どちらを行うかは、受精に必要な精子が十分確保できるかどうかや夫婦の希望などを総合的に見て決められます。

  • 採卵・体外受精が成功したら、次は母親の子宮内に受精卵を戻します。すぐに母親の子宮内に戻す場合と、翌月の周期で戻すために受精卵を冷凍保存する場合がありますが、最近は排卵時に使用した薬剤の影響を考え、翌月の周期で戻す方法を採用する場合が多いです。

  • このような流れで母親の子宮内に戻った受精卵は、通常の妊娠と同じように成長して出産へと至ります。

  • それでは、妊活中の女性はどれぐらいの割合で体外受精を行っているのかを見ていきましょう。

妊活中で体外受精をしている男女の割合

  • NPO法人Fineが行った「不妊治療の経済的負担に関するアンケート Part2」によると、不妊治療をしている男女のうち、52%の方は今までに体外受精を行ったことがあると回答を寄せています。また、48%の方が顕微授精の治療を受けたと答えています。これほど多くの人が、積極的に体外受精を行っているのですが、成功率はどれぐらいの割合なのでしょうか。続けて見ていきましょう。

年齢ごとの体外受精成功率

  • 体外受精の成功率はどのぐらいなのでしょうか。平成29年9月に日本産科婦人科学会が発表した報告によると、平成27年度における体外受精実施数は424,151件で、そのうち出生に至った数は51,001人。日本国内で生まれた赤ちゃんの約20人に1人に当たる出生数で過去最多となっています。また成功率も11.7%と、平成22年度の11.2%よりも0.5%向上しています。

  • では、年齢別の成功率を見てみましょう。大まかに、ターニングポイントとなる年齢をピックアップして紹介します。

  • 生産率/総治療:30歳 21.5% 35歳 18.4% 40歳 9.1% 42歳 4.5%

    流産率/総妊娠:30歳 16.5% 35歳 20.1% 40歳 34.6% 42歳 45.9%

  • 体外受精の総治療数に対する生産率(出産した数)、流産率はこの通りです。生産率では、30歳が一番高くて21.5%。おおよそ5回に1回の割合で出産に至っています。30歳以降はなだらかに下がっていき、40歳では生産率は10%を割り込む数値です。この数値からみると、年齢が若いほど体外受精の成功率が高い時期という傾向がはっきり出ています。流産率も同じような傾向です。

体外受精にかかる費用

  • 体外受精1回あたりにかかる費用は、だいたい以下の通りです。

  • ・体外受精:20~60万円

    ・顕微授精:30~70万円

  • やはり、体外受精と顕微授精はかなり高額です。年齢が若い頃にはかなり負担が重いでしょう。現在、不妊治療には所得や年齢などを考慮して助成金が出ることがあるので、治療を受ける病院や自治体に相談してみましょう。

  • 体外受精の成功率や基礎知識、必要な費用についてご紹介しました。費用が高額なため簡単には決められないかもしれませんが、体外受精は20代後半から30代前半までの間が成功率が高いことが統計からも分かります。どうしても子どもを授かりたいのに、妊娠しにくい状態であることが分かったら、助成金の制度を活用できるかも確認して、試す価値のある選択肢の一つとして検討してもいいのではないでしょうか。

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